2011年のエイプリルフール・ネタとして期待半分で書いた「電力会社がEVを大量購入」が、約7年の時を経て話題にのぼり、一部が具体化されるようになってきました。

2011年には電気自動車はまだ身近ではなかったために「電力会社」を主語にしましたが、今日ではちょっと走っただけでも電気自動車とすれ違うようになってきました。そして、その時に書いた電気自動車を「大量の電気を蓄えるダムに」「停電時に電力不足を補う発電機に」「太陽光発電などの調整弁に」は、実現する環境が整いつつあります。

東京電力パワーグリッドの方の書いた下の記事では、電気自動車の普及が「分散型蓄エネルギー装置の大規模な普及という側面」を持つとあります。

EVの普及と自動運転の実現は、電力と運輸のネットワークを融合する!(2018/02/02)

まだまだ道のりは遠いかもしれませんが、電気自動車の普及が進むと災害に備えることもできます。旧リーフが積む24kWhの電池容量があれば一般家庭の2日分、新型リーフ40kWhであれば3日分あまりの電気をまかなうことができますから,リーフが100万台あれば100万軒の2〜3日分が備蓄できていることになります。

EVのデメリット(2013/06/29)・・・電気自動車ニュース
 10)EVの普及がすすめば原発が必要になる

実際に、さいたま市と東京電力エナジーパートナーは、災害時に電気自動車を使って充電施設(太陽光発電6基は停電でも利用可能)から避難所に電気を運ぶ仕組みづくりに乗り出すそうです。また、その電気自動車には、公用車85台を使い、市内の個人や事業所所有の800台以上にも協力をあおぎたいようです。

個人的には、電気自動車を災害時自宅のバックアップ電源として考えている人もいるかもしれませんから、すべての人に協力を得るのは難しいでしょうが、さいたま市独自の補助金を設定し、その受取条件に「災害時に協力する」ことをいれても良いのではと思います。

EVで避難所に電力供給 災害時の停電に対応(2018/02/01)

以下の記事では、電気自動車に電力の調整役をになわす電力需給の安定化構想「バーチャル・パワー・プラント(VPP)」について取り上げています。その中で、天候に左右されることの多い太陽光発電など再生可能エネルギーをためておく場所として電気自動車は有効活用できるとしています。

東京からガソリン車が消える日(2018/02/04)

お金をうむ電気自動車(2017/12/15)・・・電気自動車ニュース
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(画像:東電HDの資料より引用)