トヨタ、全固体電池搭載のＥＶ発売へ　数分で充電、２２年国内（2017/07/25）

トヨタ自動車は、「全固体電池」を搭載した電気自動車を、今から５年後2022年にも日本国内で発売する方針を固めたと報じています。

トヨタでは全固体電池の研究を以前からすすめていましたから（燃料電池車、電気自動車よりも優れた点？（2015/01/31）「トヨタ自動車も電池研究部という組織をつくって全固体電池などの研究を進めて」います）これは真新しいことではありませんが、5年後ながらも「国内で発売」と期限をハッキリと明記したところはニュースです。

2015年10月14日にトヨタが発表した 「トヨタ環境チャレンジ2050」のグラフでは、MIRAIが発売された2014年12月15日から「FCV・EV」の青色の部分が出てきますが、あくまでも「FCV」の文字の方が大きく、「EV」はスミに書かれた「おまけ」のような位置づけであったのではないかと思われます。


しかし、欧米や中国などでの環境規制が強まる中で、それらの国々の自動車メーカーが電気自動車への流れを加速する状況では、計画を見直さざるを得なくなり、先日は２年後の2019年に中国で「Ｃ―ＨＲ」EVを発売すると発表してきました。また、その記事には「販売は中国市場に限る」とありましたが、当ブログでは、カリフォルニア州でもいずれMade in Chinaの Ｃ―ＨＲを販売せざるを得ないかと予想しました。しかし、こんなにも早く日本での販売計画もあきらかにするとは予想外でした。

リチウムイオン電池の進化（2016/12/01）には目を見張るものがあるとはいえ、「一充電走行距離を大幅に延ばし、フル充電も数分で済む」という全固体電池の優位性をアピールすることで、9月に公開されるという新型リーフへのけん制の意味がそこにはあるのかもしれません。（加筆：コメントいただきましたが、「数分」は疑わしいようです）

2025年以降の「車」の世界（2017/07/24）

日産、ＥＶ用電池量産から撤退へ　中国ファンドに売却（2017/07/22）

充電お役立ち情報＞充電渋滞情報（2017/07/12）

日本充電サービス（NCS）より「お盆に急速充電器をご利用予定の方への参考情報」として、今年のゴールデンウィーク期間中（2017/04/29～05/07）の急速充電器の混雑状況実績を公表していました。（FaceBook《EVOC&EVSAに協力してくれる方》より情報を得ました）

○高速道路設置の急速充電器の混雑状況(実績)とＩＣ周辺設置の急速充電器リスト

○全国の急速充電器の混雑状況マップ


（例：中部地域のマップ。赤色が濃いほど混雑している）

 マップと急速充電器リストとを見比べると、お盆の時のような混雑が予想されるときの充電計画を立てやすくなるでしょう。

例えば、新東名高速道路を下るときには、比較的すいている清水PAや静岡SAで充電しておいて、集中している浜松SAは避けた方が良いことがわかります。特にこの浜松SAは24時間、充電待ちがなかった時間帯がないほど混み合っていることがわかります。

ただし、アイミーブMグレードのように電池容量が少なく、各駅停車を余儀なくされる電気自動車では、浜松SAは避けようがありません。このような場合、料金はかかってしまいますが、手前の浜松浜北ICでいったん降りて、「浜松日産浜北於呂店」で充電をするか、新城ICまで行って降り、「道の駅 もっくる新城」で充電して再度新東名へ戻る方法が考えられるでしょう。

他にも下りでは、名神高速道路の多賀SAや草津SAは混んでいることが多いですが、その間の菩提寺PAは、 すいていることが多いです。このことは、私の経験からもわかっています。

旅行計画はもちろんですが、このデータを生かして、次の充電器設置計画を進めてほしいものです。 

例えば、急速充電器が2基設置されている新東名の岡崎SAは、ひどく混んでいる時間帯がありません。1基増えるだけで、このように渋滞が解消されやすくなるのですから、利便性を考えるなら混みやすいところは1基を2基にすべきでしょう。また、静岡SAの上りに比べて下りがひどく混んでいないのは、その手前に清水PA（下り）があるからでしょう。 各PAに設置を増やして、分散させるという方法も考えられます。

300kmや400kmを普通に走る電気自動車が増えてくれば、充電器の密度は高くなくて良くなるかもしれませんが、いずれにせよ、近い将来に150キロワットの急速充電器をつける計画もあるようですから、データを生かして、充電器設置計画を進めてほしいものです。 

イーロン・マスク氏が予想する「自動車業界に起こる3つの大きな変化」（2017/07/19）

テスラのイーロン・マスク氏がNGA 2017 SUMMER MEETING で、「おそらく10年後のアメリカでは、新たに生産される自動車の半分以上がEVになるだろう」（10年後=2027年）などとし、それを補うように、「ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス」は、 2025年には「EVの価格は、従来のガソリンエンジン車と同程度になる」だろうと予想している記事です。

 

電気自動車の素晴らしさをいくら語っても、その車両価格がガソリン車と大きく離れていては、見向きもされません。ことあるごとに電気自動車の電気代はガソリン代に比べて安い、オイル交換もエレメント交換もいらないと言っていてもです。実際に5万キロ走って30万円の価格差が埋まるとして、それをふまえても目の前の車両価格差を予想だけで埋め説得するのは容易ではありません。

それがこれから10年もしないで実現するとは、2007年より電気自動車を追いかけてきた者にとって、にわかには信じられないことですが、 イーロン・マスク氏はテスラをここまで育ててきたのですから、発言に自信があってのことなのでしょう。

電気自動車は過去に注目されながらも爆発的には増えてきませんでしたが、パリ協定の発行や中国・カリフォルニア州での規制、インドや欧州の国々での移行によって、ようやく幹が太くなり枝葉が茂る時期を迎えようとしているのかもしれません。

パリ協定離脱の行く末（2017/06/03）